日本赤十字社は、紛争・災害・病気などで苦しむ人を救うためあらゆる支援をしています。皆様の寄付・献血・ボランティアをお待ちしております。

所長挨拶

所長挨拶

 愛媛県民の皆様には日本赤十字社の血液事業に対し、平素から温かいご理解とご協力を賜り、厚くお礼申し上げます。
 我が国では、国内で必要な血液製剤は国内で自給する事を基本理念としており、日本赤十字社が国より委託を受け国民の皆様に広く献血をお願いしております。
 平成15年に日本赤十字社が国民の皆様に献血をお願いする上での根拠となる「安全な血液製剤の安定供給の確保等に関する法律」(新血液法)が施行されました。この法律の基本理念は①感染症などに対する安全性の向上②国内での自給の確保③医療機関での血液製剤の使用適正化、などであり、国、県、市町、日本赤十字社(血液センター)の責務も規定されました。
 当センターでもこれらを受け、安全な血液製剤の安定供給を図るため赤血球400mLの献血、成分献血(主として血小板)の推進に努めて参りました。お陰様で赤血球も血小板も医療機関の需要に応える事ができております。
 しかし、少子高齢化がますます進む中、血液需要は増加すると予測される一方で、若年層を中心に献血離れが進んでおり、献血者は10代、20代の若年層で年々減少し、10年前と比べ約40%も減りました。また30代の献血者の減少も顕著です。現在の献血率のままでは、2027年には愛媛県で約1万人の血液が不足すると推計されており、将来の血液の安定供給に重大な支障を来す恐れがあります。
 平成23年4月より男性は17歳から400mL献血ができるようになり、当センターにおいても若年者啓発、特に学校等における啓発を最重要課題として取り組んできたところですが、必ずしも目指す成果が達成されているとは言えない現状です。今後も複数回献血の推進とともに、若年層に向けてさらなる理解と協力の推進を図る事が、将来にわたっての安定的な供給に資するものと考えています。今後とも血液製剤の更なる「安全性の向上」と「安定供給の確保」に職員一同、日々努めて参りますので、県民の皆様におかれましてもご理解、ご協力を賜りますようよろしくお願い申し上げます。

平成26年4月 愛媛県赤十字血液センター所長

芦原 俊昭